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当社子会社の設備故障による稼働停止について＜第二報＞

当社子会社である木村可鍛株式会社（福島県白河市、代表取締役社長　古川　弘道）において、落雷の影響により受変電設備が故障し、稼働を停止しておりましたが、７月16日（日）に復旧作業が完了し、稼働を再開しましたことをお知らせいたします。
お客様、ならびに関係者の皆さまには、大変ご迷惑とご心配をお掛けいたしましたこと、深くお詫び申しあげますとともに、稼働再開へ向けご支援いただきました皆さまに心よりお礼申し上げます。

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当社子会社の設備故障による稼働停止について＜第一報＞

当社子会社である木村可鍛株式会社（福島県白河市、代表取締役社長 古川 弘道）において、落雷の影響により受変電設備が故障し、稼働を停止しております。
現在、設備等の修繕を進めており、復旧は７月16日（日）中を見込んでおります。
お客様、ならびに関係者の皆さまには大変ご迷惑をおかけすることとなり 、心よりお詫び申しあげます。引き続き最善を尽くしてまいりますので、何卒ご理解賜りますようよろしくお願い申し上げます。

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2023年3月期　決算説明会（機関投資家向け）動画掲載のお知らせ 

2023年6月7日に決算説明会を開催いたしました。
当日の様子は大和インベスター・リレーションズ（株）のホームページ上から閲覧可能です。
株式会社ＴＢＫ　2023年3月期決算説明会 (daiwair.jp)
（リンク先　大和インベスター・リレーションズ（株））

【内容】
Ⅰ. 2023年３月期 実績
Ⅱ. 2024年３月期 通期見通し
Ⅲ. 第15次中期経営計画進捗

【決算説明会情報】
名称：2023年3月期 決算説明会
日時：2023年6月7日　16：00～17：00

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「健康経営優良法人2023」に認定されました

当社は、経済産業省および日本健康会議が進める健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定されました。

健康経営優良法人認定制度は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度で、当社は今回初めての認定となります。

社員の健康を促進し、また、それぞれの力を最大限に発揮できる、健康で働きがいのある職場環境を実現することが、組織の活性化および持続的な成長につながると考え、2022年10月に健康経営宣言を公表いたしました。

今後も、社員の生活を豊かなものとするため、そして企業として成長し続けるために、社員の健康推進を経営戦略上の重要課題と位置づけ、「健康診断」「ワークライフバランスの推進」「社員満足度の向上」を重点取り組み事項とし、社員の心と体の健康づくりを推進していきます。

【参考】健康経営への取り組みについて

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TBK India Private Ltd. 太陽光発電設備設置に関するお知らせ

当社の連結子会社、TBK India Pvt. Ltd.は環境保護とCO2削減に対する責任を果たすため、2022年9月に必要な政府認可を全て取得した上で、10月より太陽光発電稼働を開始しました。

太陽光発電による効果
太陽光発電所の設置により、今後20年間の運用期間中で、以下の効果を想定しています。

　生成される平均発電量19,332,520 kWh
　年間CO2 排出削減量13,532 ton
　CO2削減量と同等の効果を発揮する植林数30,000 本
　年間節約水量6,766,382 L
　純利益130,000,000 INR

TBK India Pvt. Ltd.太陽光発電設備の様子

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2023年3月期 第2四半期決算説明会（機関投資家向け）動画掲載のお知らせ

2022年12月5日に決算説明会を開催いたしました。
当日の様子は下記リンク先から閲覧可能です。
株式会社ＴＢＫ　第2四半期決算説明会 (daiwair.jp)
（リンク先　大和インベスター・リレーションズ（株））

【内容】
Ⅰ. 2023年３月期 第２四半期 実績
Ⅱ. 2023年３月期 通期見通し
Ⅲ. 第15次中期経営計画進捗

【決算説明会情報】
名称：2023年3月期 第2四半期決算説明会
日時：2022年12月5日　16：00～17：00

以上

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当社新技術の紹介

１．エンジンアシストシステム（マイルドハイブリッド）

燃費向上や環境規制への対策として、お客様と一緒にエンジンアシストシステム（商用車、建産機、農機に適したマイルドハイブリッド）の開発を進めています。
このシステムは、エンジンが低回転の時からダイレクトにモータの力を利用することができる上に、電力の回生（減速時に生じるエネルギーを電力に転換して再利用すること）や発電機能も備えており、現在、更なる性能の向上を目指して開発を進めています。

詳細はこちら

２．サーマルマネジメントシステム

温室効果ガス削減の為、商用車でもBEV(Battery Electric Vehicle・電気自動車)の導入が進んでいます。商用BEV特有の使われ方に応じた熱管理を行うサーマルマネジメントシステムで、エネルギー消費の効率化とEV機器やバッテリーの延命効果が期待出来ます。

詳細はこちら